施設トマト有機栽培の考え方
有機栽培は「農薬を使わない」ことではなく、「土壌生態系を活用した自律的な病害抵抗力と養分供給システムを構築する」ことが本質。この考え方は慣行栽培のIPMとも共通する。
有機栽培の強み
- 土良好な土壌生態系により根の活性が高まり、長期多段どりの草勢維持が容易になる場合がある
- 付有機JAS認証により高付加価値市場・輸出へのアクセスが可能
- 天天敵昆虫が定着しやすい環境が整い、長期的な害虫抑制効果が高まる
有機栽培の課題
- 病化学農薬の使用制限で病害虫管理が難しくなる。予防管理の精度が要求される
- 収慣行栽培と比較して収量が低下する場合がある
- 肥有機肥料の肥効は遅効性。養液栽培との組み合わせには制約がある
IPMとの連携ポイント
- 天天敵昆虫（コレマンアブラバチ・スワルスキーカブリダニ等）の計画的導入
- 微微生物農薬（バチルス剤等）を予防的に活用した病害抑制
- 物防虫ネット・粘着トラップ等の物理的防除を組み合わせ
- 環飽差・温度管理による病害環境の不適合化（環境制御型防除）
TOMATOES 2nd Editionの視点：欧州では環境規制の強化からIPMと有機栽培が急速に普及している。日本でも今後この方向性が主流になると予測される。慣行栽培においても「IPM的な考え方」の導入は有効。
有機・特別栽培における施設トマトの経営性
有機JAS認証取得で販売単価が1.5〜2倍になる事例もある一方、収量・労働コストの増加も考慮が必要。高単価市場（有機専門店・自然食レストラン・輸出）との販路確保が収益性の鍵。
有機栽培への移行は最低3年の転換期間が必要（有機JAS基準）。転換期間中は収益性が低下するリスクがある。資金計画と販路確保を先行させることが重要。